SOHOとして最適な物件を借りるには ｜西川口の不動産会社サニーハウスでSOHO物件を探す | 川口市賃貸サニーハウス | 不動産を総合的に取り扱う川口市の株式会社サニーハウス | 丁寧に支援

SOHOとは「Small Office Home Office」のことで、仕事を行う自宅兼職場や、小規模な事務所のことを指します。
SOHOに明確な定義があるわけではないのですが、フリーランスや在宅ワーク、個人事業者、社員が1人または数人の会社などを指します。
独立開業をするケースの他に、企業に属しながら在宅勤務をする場合もSOHOに該当するため、コロナ禍のテレワークにて図らずしも自宅がSOHO化したケースも多々見られました。

立ち上げ直後の多くの会社もSOHOに当てはまりますが、通常の会社はSOHO状態から事業規模の拡大を目指すのに対し、SOHOは事業の拡大を求めず、個人の手の届く範囲内にビジネスを収める、一種のワークスタイルとして区別されます。

「Small Office / Home Office」とあることからも、SOHOはオフィス寄りになる形態と、ホーム（住居）寄りになる形態に分けられます。
オフィス寄りになる場合は、居住用マンションを使用していても、生活する上での考慮はされなくなります。
（寝室やキッチンの不在、浴室はあってもガスは通さない、等）
これが住居寄りになると、自宅の一室が仕事部屋として確保され、その他は通常の生活スペースとして利用されます。

賃貸物件をSOHOとして利用するには、「事務所利用可」の物件でなければなりません。居住用の物件を勝手に事務所利用すると規約違反になます。
事務所不可の物件を居住目的として契約し、SOHOとして利用したとしても、看板が出せない、法人登記を行えない等の制限が発生し、後々ビジネスに支障をきたすことになります。

SOHOとして借りる場合も、居住が主な目的であれば消費税は課税されませんが、オフィス向けとして借りる場合は賃料に消費税が課税され、また保証金など初期費用多く発生することが予想されます。
前項ではSOHOの"オフィス寄り"、"ホーム寄り"について言及しましたが、契約上は、居住用として借りるか事業用として借りるかの明確な区別があります。
ビジネスの収益性や利便性、同居する家族の意向なども踏まえながら判断してください。

なお、居住用とりてマンションやアパートを借りて、そこへ居住せずにすべてを事務所にすることは、建築基準法などの法令違反になり罰則が課される場合もあるので注意が必要です。

SOHOとして借りた場合も、同じ建物内に入居している一般住民への配慮は必要になります。近隣トラブルで事業用途の使用に制限を言われては元も子もありません。

仕事で使用する場合はどうしても人の出入りや荷物の搬入・搬出が発生しますが、昼間の時間帯なら問題ない場合も、夕方以降の活動が頻繁になると、一般の入居者への不安や迷惑につながります。
そのため、SOHOに向いている業種は、来客が少なく、仕事のやりとりが電話や郵送、メール等で済む仕事と言えるでしょう。

最初からsoho用の用途が想定されたものもありますが、基本的には住居として想定された物件について、後からsoho可にしたものが大半です。
居住専用の建物に入っているsoho可の物件は、事業専用テナントに比べ賃料が安い等のメリットがありますが、ネット環境が貧弱であったりセキュリティ上の問題が懸念されるケースも考えられます。
入居した後にビジネスの要請に合わせて変えられる部分ではないため、不動産会社に確認するなど事前にチェックしておきましょう。

soho物件を探すには、間取りが重要なポイントになります。もともと住居用として想定された物件はsohoに適した間取りでないものも多くなりますが、これは仕事のエリアと普段の生活のエリアが区別しずらいことによるものです。
仕事中にリビング・ダイニングや寝室などプライベートな部屋を通らずに済む間取りなら、仕事への影響も少なくなるでしょう。

来客があった際に考えたいこととしては、トイレへの行きやすさが挙げられるでしょう。仕事エリアからも生活エリアからも、どちらからもトイレに行きやすいことが大切です。
また、浴室は仕事エリアから隔離されていることが望ましいですが、住居用の間取りではトイレと浴室は隣接するものが多くなるのが実際のところです。

仕事エリアを決める際には、エリア内のことに気を取られがちですが、玄関から仕事エリアまでの導線に何があるのかを意識して、居住空間と仕事空間を分けることが重要になるでしょう。