「子育てが終わって、夫婦だけだと自宅が広すぎて手が行き届かない」「相続時に家族でもめないために自宅を処分した」等の背景で高齢者が賃貸住宅を求めるケースは多くあります。賃貸で不便が無かったため、これまで自宅を購入する機会がなかったという場合もあるでしょう。
しかしながら、ある年齢を過ぎると、高齢であることを理由に、新たに賃貸借契約を結びづらくなります。健康面に関するリスクや、定年退職等で収入が年金以外にない点などが懸念されるからです。
高齢者が物件を探そうとするときには、不動産会社に「シニア相談可」という条件で依頼すると良いでしょう。入居の可否は最終的に大家さん次第になるため、高齢者に理解のある大家さんに的を絞るほうがスムーズです。
マイナス要因と考えられる年金受給者ですが、定期収入を確保している入居者という見方もできるため、大家さん視点では、安定して長く住み続けてくれるとも受け取れます。
若い人に比べ生活スタイルも落ち着いているため、騒音トラブルの懸念も少ない等、交渉の際には自身が高齢者であるメリットをアピールしていきましょう。