賃貸物件でも新しい部屋に住みたい!
新築・築浅物件のメリット・デメリット

「新築」物件の定義

たとえ賃貸物件でも、前に誰かが住んでいた中古の部屋ではなく、誰の手垢も付いていない新品の部屋に住みたい、といった要望を持っている人も多いのではないでしょうか。
憧れの「新築物件」ですが、これには正式な定義があり、以下の条件を全て満たす必要があります。

 

・建築中~完成後1年未満
・未入居
・未使用

 

つまり一日でも人が居住し使用した履歴が残れば新築ではなくなるし、逆に誰にも使用されなくとも、1年以上経過すると自動的に新築物件ではなくなります。
そのため、新築物件を希望と言っても、築年数にこだわるか、あるいは居住履歴の有無にこだわるかによって、部屋の探し方も変わってくることに注意しましょう。

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「築浅」物件の定義

居住履歴の有無よりも築年数を重視したい場合は、築浅物件にも範囲を広げる事になります。
実は「築浅物件」には正式な定義はありません。そのため不動産取扱業者により表記に差異が見られますが、おおむね以下の条件が当てはまるかを基準にするとよいでしょう。

 

・完成後3~5年程度
・完成後1年未満だが入居歴がある
・入居者が2人以上変わっていない

 

賃貸物件は2年で契約更新となるため、上記基準で考えると、同一の入居者が2年以上居住し、契約更新が行われても、5年未満であれば築浅物件として表示されることになります。
逆に、短期間に入居者の入れ替わりが複数回発生すると、築年数が少なくても築浅物件扱いとならなくなる可能性もあります。

築浅に謳うか否かは不動産業者の判断によることに注意しましょう。
 

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新築・築浅物件のメリットと不安要素

新築・築浅物件が人気な理由は、一般的ににメリットが大きいと考えられるからではないでしょうか。

 

・傷や汚れなく綺麗、入居時の掃除がほぼ不要
・備え付け設備が最新式と期待できる
・事故物件である可能性が皆無

 

新築物件は確かにきれいですが、建築から日数が経過していない場合、工事の際に使用される建材(接着剤等)に含まれる化学物質が蒸発しきれず、アレルギー反応を起こすことがあります。いわゆる「シックハウス症候群」というやつです。
建物が新しくとも備え付け設備が最新であるという保証は無く、電気代のかかる型落ちの設備を流用しているかもしれません。
また、事故物件には該当しませんが、直近の土地利用について、墓地やいわく付きの土地であった場合は告知義務がありますが、それが直近でない場合、告知義務が発生するかは微妙なところです。
盲目的にメリットばかりと考えることは避けた方がよいでしょう。

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デメリットについて

新築・築浅の賃貸物件については、むしろデメリットに注視するべきと考えます。

 

・賃料が高い
・競争率が高い
・建築中の場合、内見できない

 

賃料が高め設定されているのは周知のことと思いますが、長く住んでも賃料が下がる保証はありません。
また「競争率が高い」ということはスムーズな転居が妨げられることになるため、希望のタイミングで引っ越しができないかもしれません。
内見ができなかったため期待の部屋とは違っていたなんてことになったら目も当てられません。

 

新築・築浅にこだわりり過ぎるということは、人生で最も大切な「お金」と「時間」を同時に奪われることを意味します。

賃貸物件は何年住んでも決して自分のものになるわけではないため、何にどれだけ賭けようか、今がその時なのかを見極める事が大切と言えるでしょう。
 

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